こんにちは、RELATIONSの広報です。
この記事では、ギャラップ社が2021年〜2022年に行った調査レポートを一部翻訳しながら、パンデミックにおける従業員の環境を見ていきます。
ギャラップ社は従業員の声を集めて、組織のレジリエンスとパフォーマンス向上のために企業の意思決定を支えています。このレポートは毎年行われている世界で働く人々の生活や職場環境が見えるものになっています。
パンデミックによってもたらされた従業員への影響
コロナウイルスの蔓延によって世界中で働く人々は否応なく変化をしていかなくてはなりませんでした。ビジネスモデルの変化や社会への提供価値など大きな話だけではなく、社内外のコミュニケーションの在り方も変わったのはみなさんも経験したことだと思います。
その影響として従業員エンゲージメントは低下しており、ウェルビーイングは地域によって安定していません。会社への帰属意識が薄くなり、仕事への意欲や未来への希望が下がってしまったということになります。
エンゲージメントとウェルビーイングの向上は、単に「従業員を幸せにしましょう」という善意に留まりません。世界の経済成長を考えると、新しいルールの中でどう適応させていくかというのは世界中の課題だったかと思います。
レポートでは下記のように言及されています。
世界的な従業員からのシグナル - 停滞するエンゲージメントとウェルビーイング
今後の従業員のストレスは緩和されるのか
ギャラップ社の調査結果で、「前日にストレスを経験した」従業員の割合が過去最多となっています。パンデミックによるルールの変更の余波はまだ落ち着いていないと言えるのか、今後は新しい環境に慣れて落ち着くのかは今ははっきりとわかっていません。
レポートでは下記のように言及されています。
世界の労働者のストレスが過去最高を記録 -再び
不測の事態に備え、レジリエンスの高い組織へすることが大事に
コロナのような災害はなかなか予測不可能で、対処もいち企業には困難なものです。突然の外部環境の変化や、プライベートの環境の変化などにストレスを溜め込まずに対応していくために、組織にもレジリエンスが求められているように思います。
パンデミックのように企業だけでなく、個人、コミュニティにも深刻な影響を及ぼしかねない事象に対して、どこまで従業員のウェルビーイングのために企業ができることがあるでしょうか。サポートが少なすぎれば従業員のウェルビーイングが下がり、企業としても業績が安定しません。多すぎても余分な投資となってしまうこともあるでしょう。
レポートでは下記のように言及されています。
2021年、ヨーロッパと南アジアはCOVID-19の波で特に大きな打撃を受けた。
東アジアの雇用機会への期待は最低ラインへ
雇用情勢という点でいうと、日本も入っている東アジア地域はもっとも期待できない地域とレポートされました。独立国家共同体(ソビエト連邦の崩壊時に、ソビエト連邦構成共和国が独立した15か国のうちバルト三国を除く12か国)の35%、MENA(中東・北アフリカ地域の国々)の28%、東アジアは27%という結果です。
日本は31%という数値となり、コロナによってサービス業などの一部業界で雇用が減ったことや、労働時間が制限される職種が出たことなどが影響していそうです。今後は、失業抑制策でなく、雇用創出の取り組みをしていく必要があるでしょう。
レポートでは下記のように言及されています。
雇用市場は、米国およびカナダ地域で顕著な回復を遂げましたが、その他の地域ではそうではありませんでした。
米国・カナダ地域は、さまざまな課題を抱えながらも、世界で最も従業員として働きやすい地域であることに変わりはありません。
今後、企業はエンゲージメントだけでなく、ウェルビーイングの計測も視野に
ウェルビーイングはエンゲージメントに比べると雇用主がもたらせるインパクトが限定的であり、対策もまだまだ十分ではない領域といえます。エンゲージメントは測定しているけど、ウェルビーイングは見ていないという企業も多いのではないでしょうか?
この二つを「仕事とプライベート」で分けてしまい思考停止することはもったいないことです。互いに影響しあっているぶん、エンゲージメントの測定だけではわからなかった情報が浮き彫りになり、企業としての生産性向上も見込める可能性が高いでしょう。
レポートでは下記のように言及されています。
従業員のウェルビーイングは、新しいワークプレイスの必須条件である。
これまではグローバルな視点でのレポートでしたが、日本が対象に含まれる東アジアに絞ってデータをみていきましょう。
東アジア地域の特筆すべき点は以下だとレポートでは言及されています。
従業員エンゲージメント
人生評価
日々の心配事
日々のストレス
日々の怒り
日々の悲しみ
環境への取り組み
社会
ガバナンス
雇用情勢
移住可能性
世帯収入
調査レポートの結果をご覧になっていかがでしたでしょうか?
他国の状況と数値比較することで、日本企業としての在り方を問い直すきっかけとなれば幸いです。
今後もRELATIONSでは、働き方についての多様な情報を発信して参ります。
(執筆:RELATIONS広報パートナー 加留部 有哉/編集:斉藤 里菜)